何が起きたか
9月15日、A株は薄商いの状況を引き継ぎ、上海・深セン・北京の3市場の引け時の売買代金は16253億元にとどまった。前営業日からさらに177億元縮小し、今年4月7日に記録した年内最低の売買代金に並んだ。
4月の薄商いとは異なり、今回の商いの縮小は、テクノロジーの主力銘柄の調整、海外の金利見通しの二転三転、国内の中間決算シーズン終了後の局面で起きている。機関投資家は単に資金が不足しているわけではなく、むしろ取引コストを抑え、ポジション調整の頻度を下げる傾向を強めている。
機関投資家の行動から見ると、資金は組織的に退出しているわけではなく、高い持ち高・低い回転率の様子見の状態に入っている。公募株式型ファンド全体の持ち高は歴史的に見て中高水準にあり、新規ファンドの組み入れは明らかに減速し、一部の好成績商品も自ら取引頻度を下げている。
なぜ重要か
薄商いはしばしば売り圧力が減衰しつつあることを意味する。複数の機関は、市場が相場転換のエネルギーを蓄積しつつあり、短期的な商いの低迷が必ずしも一段の下落を示唆するわけではないと判断している。
公募ファンドの高い持ち高に低い回転率が重なることは、出来高が低下し買い気配と売り気配の差が拡大する環境では、頻繁な入れ替えの限界的な貢献が取引コストに相殺されかねず、あまり動かず様子見するのが株式ファンドの主流の戦略になっていることを反映している。
新規ファンドが低い持ち高・分割での組み入れで変動に対処しているのは、一部には上半期に急いで組み入れた商品のドローダウンの教訓に由来しており、こうした行動パターンは新規資金が市場に入るペースを長引かせる可能性がある。
主な事実
9月15日の上海・深セン・北京の3市場の売買代金は16253億元で、前営業日から177億元縮小し、4月7日の年内最低記録に並んだ。
9月第1週のファンドによる企業調査は1428回で、電子が303回で首位となり、ファンドマネージャーのテクノロジー成長株への注目比率は8月の68%から86%に上昇した。
9月4日時点で、公募株式型ファンド全体の持ち高は94.15%に達し、うち普通株式型は94.75%、株式混合型は94.01%だった。
7〜8月に設定された157本の新規株式型ファンドは、9月14日時点で設定来の平均リターンが-0.93%、中央値は-0.64%で、同期間に滬深300は10.03%下落した。
2005年以降の典型的な強気相場5回を振り返ると、現在のA株の商いの縮小は約47%となっており、過去の強気相場の薄商いを伴う調整では、6割の確率で縮小幅が50%を超えていた。
強気相場の薄商いを伴う調整22回のうち、11回でパルス的な出来高の回復が見られ、18回で緩やかな出来高の回復が見られた。
今後の注目点
9月のFRBの金融政策決定会合が重要な観察ポイントだ。中信建投は、利上げ予想の対立が投資家を困惑させているものの、決着がつけばむしろコンセンサスが形成されやすくなるとしている。中信証券は、もし利上げが決定されれば、7月以来の調整が終わりに近づき、ポジション構築の余地が開ける兆候と見なすべきだとしている。
興業証券の張啓尭氏は、地政学やインフレなどのマクロの撹乱が相次いで決着する環境の下、市場全体はなお保ち合い気味だが、テクノロジーの主力銘柄が米国株とA株の双方で再び焦点となっており、マクロの不確実性の低下は対立の解消と리스크選好の向上に寄与すると指摘している。
広発証券の劉晨明氏は、現在のAIセクターはベータが平淡な時期に入り、新たなストーリーのシグナルを待っている可能性があるが、その間もアルファの機会を発掘し続けると述べている。
